「AIを仕事で活用したいけど、どう使えばいいか分からない」
「自分の会社にメリットはあるのだろうか?」
と悩んでいる方は少なくないかと思います。
昨今、AIという言葉を耳にしない日は無いほど、あらゆるメディアで話題になっていますよね。AIのおかげで業務効率化が実現したという良い評判がある一方、人間の仕事を奪ってしまうというネガティブな声も聞かれます。
本記事では、実際に生成AIがどの程度仕事で活用されているのか、どんなツールを使うと効率化が図れるのか、具体的な事例を取り上げながら詳しくお伝えします。IT企業でなくても、エンジニアが不在の企業でもAIを活かすことはできますので、ぜひ参考にしてください。
生成aiを仕事で使っている人はどれくらい?
昨今、chatGPTなどの生成AIを導入して、仕事の作業効率化を目指す企業が増えているのは間違いありません。ただし、どれぐらいの方が実際に使用しているか、外部からは分かりづらいですよね。
日本経済新聞が読者向けアンケートで調査したところ、「生成AI(人工知能)を仕事で活用している」と答えた割合は2024年に44%でした。前年の調査では18%だったので、1年間で倍以上に増加しているのです。
活用方法として多い項目をいくつか紹介しましょう。
●文章編集・添削
●アイデアの壁打ち
●プレゼンテーション資料作成
●コード作成
●データ分析
業種によって異なるものの、文章作成など時間がかかる業務を効率化するために使用するケースが多いようです。このように、利用者が増加する反面、他の先進国と比較すると、日本人は生成AIを不安視する割合が高く、導入率もまだまだ低いです。
不安要素として、情報漏洩や著作権侵害を懸念する声が多く、社内ルールの整備やAIに精通した人材の確保など、課題も残っています。ボストン・コンサルティング・グループの調査によれば、先進国やインドなど世界15ヶ国では、経営層や管理職が日常的に生成AIを活用する割合は50%を超えています。日本国内だと、特に管理職や従業員という実務に携わる方たちの使用率が低く、生成AIに関連するトレーニングを受けた従業員の割合も他国に比べて低いです。もちろん、導入事例は増加傾向にあるのですが、海外はもっとスピーディーに生成AIを業務に取り入れています。十分なトレーニングを受けていないからこそ、不安に感じる割合が多いのかもしれません。
生成aiを仕事で活用するために必要なツール3選
生成AIを実際の業務で活用する際に、どんなツールを使えばいいのか、おすすめのツールを3つお伝えします。
①Rimo Voice
ミーティングや打ち合わせは、業種問わず日常的に行われていますよね。長時間の会議が終了した後、議事録を作成するのって負担になりませんか?
これまで、録音した音源を聞きながら書き起こしを行っていたのが、「Rimo Voice」を活用すれば大幅に作業時間を短縮できます。Rimo Voiceは、動画や音声ファイルをアップロードするだけで自動的に文字起こしを行える便利ツールです。1時間のファイルを、およそ5分で全文書き起こすことが可能です。
さらに、ZoomやGoogle Meetなどの代表的なオンライン会議アプリと連携できます。一度設定を済ませれば、オンライン会議の内容を記録できるため、会議に集中し、議事録作成の手間がほとんどかかりません。
②chatGPT-4
OpenAI社が開発したchatGPTは、無料版を使用することも可能ですが、有料版の「chatGPT-4」を導入すると利便性が格段に向上します。文章作成、アイデア出し、長文の要約や外国語の翻訳、コード作成など、あらゆるタスクを効率化できます。有料版ユーザーは、プラグインとよばれる拡張機能を選択して、活用の幅を広げられます。
たとえば、Webページの情報を要約してくれる「Scraper」、自動的にプレゼンテーション資料を作成する「Smart Slides」、テキストから画像生成ができる「MixerBox ImageGen」など、多種多様なプラグインが揃っています。
生成AIのツールは次々と新しいものがリリースされています。どれを選べばいいのか悩んでしまう時は、まずchatGPTを導入してみるのがいいのではないでしょうか。
③HubSpot
顧客へのキャンペーン用一斉送信メールや営業メールを、AIが自動で文章を考えてくれるツールが「HubSpot」です。メールを継続的に送り続ける業務において、毎回どのような文章を作るべきか考える時間を短縮できます。Eメール生成機能だけでなく、効果の追跡や分析まで一元管理でき、セールス業務で非常に便利です。連絡先情報の管理や分析も同じプラットフォームで行えるので、CRM(顧客関係管理)を向上させます。
アクセンチュア社の生成aiの活用事例を紹介
世界最大級のコンサルティング会社「アクセンチュア」は、2026年までにAIに30億ドルを投じ、AI関連の人材やシステムを大幅に増強する計画を発表しました。顧客企業のAI活用を支援するのはもちろん、自社でもAIを積極的に活用しています。
具体的な事例として、人事、法務、経費申請など社内業務に関するAIチャットボットを導入しました。FAQ準備の工数が大幅に削減され、質問する側と回答する側あわせて年間約20万時間の工数削減が実現したそうです。また、アクセンチュア独自のプラットフォーム「Peer Worker Platform」を構築しています。“従業員を支える同僚AI”という位置付けで、全ての社員の士気を高める生成AIを開発しました。非エンジニアの社員でも簡単にAIアプリケーションを作成できたり、AIアプリケーションを特定の社内グループ内で共有できるようになっています。あらゆる業務をサポートしてくれる、まさに頼りになる同僚のような存在を、生成AIが担うべく積極的な活用を推進しているのです。
同社は、「生成AIの導入には、社員の意識改革が不可欠」だと話しており、全社員を対象にAIに関する知識や意識に関する調査を実施しました。結果を全社員に公開し、活用状況や改善点を可視化。今後の方針を議論しています。さらに、生成AI活用を牽引する“生成AIアンバサダー”という肩書きの社員が、社内の活用推進で得た知見を全社に共有しているといいます。生成AIと向き合い、活用方法を研究しているからこそ、顧客にも最適な提案ができるのだといえます。
まとめ
生成AIは日夜進化を遂げており、今できないことが数ヶ月後には可能になる、なんてケースは珍しくありません。大規模言語モデルの一つであるchatGPTがずば抜けて有名ですが、生成AIツールは多数リリースされています。自社で導入する目的と照らし合わせながら、最適なツールを選択することが重要です。
人間とAIの共存は、ビジネスにおける今後のスタンダードになるでしょう。まずはルーチンワークを効率化させるところから始めてみてはいかがですか。